画像はすべて、「根拠のない自信」でググって集めましたｗｗ
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まずは、バッハ会長が公開した「オリンピズム（五輪の精神）とコロナ」という書簡に書かれていた妄言録から、延期されている東京五輪についての放言をどうぞ。
（全米オープンテニスなどの開催により）
「スポーツはパンデミックと闘う上で不可欠な要素だと広く認識されている。制限下でも大会を安全に組織できることが分かってきた。
このことは、五輪を含む今後の大会準備に自信を与えてくれるはずだ」
（全米オープンテニスなどの開催は）
「選手やスポーツ団体だけでなく一般にも好意的に受け止められている」
（ワクチンの開発は）
「慎重でありつつも楽観的な見方をするには十分な理由がある」
「スポーツ大会の安全な開催を大いに促進するだろう。IOCが計画する多様なシナリオに、検査とワクチンの可能性を十分活用するためのシナリオを追加した」
（でもワクチンの開発ができなくても）
「ワクチンなしでも安全に開催できることが示された。」
(結局）
「ワクチンは全ての問題を解決する打開策でないことは認識しなければいけない」
もう、ワクチン、関係ねえじゃねえか。
とにかく、何が何でもやるってことですね(-_-;)。
何を根拠にワクチンができるって言いきるのかと思ってたら、最後はワクチンは関係ねえ、ワクチンなくても全米オープンができたんだから、東京オリンピックもできるって、飛躍がありすぎだよ！
それ、無観客試合！！！！！
東京五輪では２万人近い全世界の選手団・関係者と、９００万人の観客が東京に押し寄せるんですよ。
もうこっちが迷惑ですよ。
また詳しく書きますが、東京五輪の招致自体がシンガポールのダミー会社を使って、賄賂をＩＯＣ委員に送りまくって成功したことが明らかになり、明治天皇の玄孫とかいう人のお父さん竹田氏もＪＯＣ理事長を辞めましたよね。
今回もバッハ会長は大坂なおみさんたちの活躍を悪用していますが、結局、アメリカのテレビ局からの放映権料や利権を期待しているだけです。
もうほんとにこんな五輪ははた迷惑なんですよ！
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安倍政権が１億２０００万回分のワクチン購入を合意していた英アストラゼネカが、ワクチン実験で重大事故！新型コロナのワクチンや治療薬を見切り発車するのは危険だ。だからこそ、東京オリパラはあきらめよう。
東京五輪不正招致疑惑で海外メディアが「電通」の名を出して報道する中、沈黙する日本のマスコミ。
12日ぶりにコロナ感染者50人以上増加。そんな中、安倍総理が国連でリモート演説「東京五輪・パラリンピックを、人類が新型コロナに打ち勝った証しとして完全な形で開催する決意だ」
最初から大嘘かまして誘致した東京オリンピック。安倍ちゃん、もうあきらめて返上しよ！！浮いたお金と人材はすべて新型コロナ対策に。
東京オリンピック１年間延期で出費する費用は３０００億円ではなくて６０００億円？１年の延期で済むとはもう思えない。五輪は中止、返上しよう。
新国立競技場に２５００億円かかるって段階でやめれば傷は浅かったのに、損切りができない小池都知事と安倍前首相のレガシー狂いのために、コロナの第１波は招いてしまうし、来年は地獄みたいになりますよ。
インドから、ブラジルから、そしてアメリカから大選手団と観光客が来ていいんですか。
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毎日新聞
新型コロナウイルスにより延期となった東京オリンピックを巡り、国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長は22日に公開した書簡で「スポーツはパンデミック（世界的大流行）と闘う上で不可欠な要素だと広く認識されている。制限下でも大会を安全に組織できることが分かってきた。このことは、五輪を含む今後の大会準備に自信を与えてくれるはずだ」と開催への意欲を表明した。
テニスの全米オープンや欧州サッカーのコロナ対策を踏まえ、五輪中止を懸念する声を払拭（ふっしょく）する形で、開催準備を加速させたい狙いがある。
「オリンピズム（五輪の精神）とコロナ」と題した書簡で、同会長はスポーツ活動の再開は「選手やスポーツ団体だけでなく一般にも好意的に受け止められている」と指摘。年内にもワクチンが利用可能になるとの見通しに触れ「慎重でありつつも楽観的な見方をするには十分な理由がある」と期待感を示した。
簡便な検査法やワクチンの開発は「スポーツ大会の安全な開催を大いに促進するだろう。IOCが計画する多様なシナリオに、検査とワクチンの可能性を十分活用するためのシナリオを追加した」と明らかにした。一方で「ワクチンなしでも安全に開催できることが示された。ワクチンは全ての問題を解決する打開策でないことは認識しなければいけない」と強調することも忘れなかった。（共同）
【ジュネーブ＝杉野謙太郎】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長は２２日、選手や各国のオリンピック委員会など五輪運動の関係者あてに書簡を公表した。新型コロナウイルスの流行下での最近のスポーツ再開について「ワクチンがなくても、大きなスポーツイベントを安全に運営できることを示した」と述べ、東京五輪・パラリンピックの開催にあらためて自信を示した。
バッハ氏はスポーツの再開について「東京五輪を含むこれからの大会準備に自信を与えてくれる」と指摘。特に競技大会の安全確保に向け、より迅速に結果の判明する新たな検査方法に注目しているとした。
また年内にもワクチンが承認される可能性に触れ、「検査とワクチンの発展がスポーツイベントの安全な運営に大いに資する」としながら、「全般的に慎重な楽観論に立つ十分な根拠がある」と述べた。
毎日新聞
2020年東京オリンピックを巡り招致委員会がコンサルタント契約を結び、2億円超を振り込んだシンガポールの会社の口座から、国際オリンピック委員会（IOC）委員だったラミン・ディアク氏（87）＝セネガル＝の息子、パパマッサタ氏（55）とその会社に約37万ドル（当時のレートで約3700万円）が送金されていたことが20日、分かった。ラミン氏は当時、開催地決定でアフリカ票取りまとめに影響力がある有力委員だった。
招致委の入金まで休眠状態だった口座からの送金は、五輪開催都市が決定した13年9月のIOC総会の前後に集中。招致委の資金が不正に使われた可能性がある。
共同通信と朝日新聞が参加する国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）が把握した金融機関からの「疑わしい」取引に関する報告などに基づく取材で判明。ICIJは新資料を「フィンセン文書」と名付けた。
日本の資金がIOC委員買収のためディアク親子に渡ったとの疑惑が浮上したが、招致委が支払ったコンサル料の使途の詳細は分かっていなかった。東京五輪招致などディアク親子が絡むスポーツビジネス汚職容疑を調べるフランス当局は、パパマッサタ氏がシンガポールの口座の「主な受益者」だとみている。
五輪と関連否定 パパマッサタ氏
招致活動で五輪関係者への贈与を禁じるIOC規定に抵触する可能性も出てきた。父ラミン氏が会長を務めていた国際陸連（現世界陸連）のコンサルタントだったパパマッサタ氏は共同通信に対し、入金を認めたが「中国企業との契約に関わる取引」と主張し、東京五輪との関連を否定した。
当時の招致委理事長で、贈賄容疑で正式捜査の対象となった日本オリンピック委員会（JOC）の竹田恒和前会長は「その（支払いを行った）後のことは当時一切知らなかった。大変残念に思います」と回答した。
招致委は13年7月と10月の2回、シンガポールのブラックタイディングス（BT）社の口座に計約2億3000万円を送金。
その後、BT社の口座からロシアの銀行のパパマッサタ氏名義の口座に、13年8月と11月に計3万5000ドルが送金されたのを含め14年1月までに計15万ドル超が振り込まれた。13年11～12月には、セネガルのパパマッサタ氏の企業に4回にわたり計21万7000ドルが送金された。そのほか、同氏が購入した宝飾品の代金もこの口座から送金されていた。
BT社代表はパパマッサタ氏の友人が務めていたが、現在の所在は分からなかった。同社は14年に閉鎖された。
コンサル口座、財布代わり
2020年東京オリンピック招致疑惑の舞台となったシンガポールのブラックタイディングス（BT）社。その口座情報からは、国際オリンピック委員会（IOC）委員だったラミン・ディアク氏の息子で、疑惑の中心人物となったパパマッサタ・ディアク氏が宝飾品代を後払いさせるなどBT社を自身の財布同様に使っていた様子が明らかだ。
国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ）が把握した金融機関からの「疑わしい取引」やフランス当局の捜査資料によると、東京五輪招致委員会が13年7月と10月に2億円超を振り込んだBT社の口座からは、パパマッサタ氏の個人名義の口座や同氏の会社「PMDコンサルティング社」（セネガル）の口座に約37万ドル（約3700万円）が送金された。
このほかにもBT社は13年11月8日にパリの集合店舗に約11万4000ドルを送金、パパマッサタ氏が13年7月に購入した高級時計、宝飾品の代金に充てられた。
13年10月29日にはアラブ首長国連邦（UAE）のドバイにある自動車ディーラーに9万5000ドルが送金され、送金書類の備考欄に「パパ・ディアク」との記載があった。パパマッサタ氏の関連会社とみられる「スポーティング・エイジ社」（セネガル）にも13年8月5日、35万ドルが送金された。
捜査資料によると、BT社の口座はロシアのドーピング違反隠しを巡る金銭授受にも利用された。14年3月27日、パパマッサタ氏の会社から約43万ドルが入金されたが、翌28日には約41万ドルが女子マラソンのリリア・ショブホワ氏（ロシア）の夫に送金された。
パパマッサタ氏「買収必要ない」
2020年東京オリンピック招致疑惑の中心人物とされるパパマッサタ・ディアク氏（55）は20日までに共同通信の電話取材に応じた。招致委員会とコンサルタント契約を結んだブラックタイディングス（BT）社からの入金を認めたものの「中国企業とのスポンサー契約に関わる正当な取引だ」などと主張し、東京五輪との関連を否定した。
東京招致の資金が国際陸連（現世界陸連）会長だった父ラミン氏に流れたとの疑惑を「うそだ」と改めて批判し、「父は国際陸連の大会を開催してきた日本を支持すると明らかにしていた。買収される必要はなかった」と強調した。
シンガポールのBT社は13年8月～14年1月、パパマッサタ氏がロシアに持つ口座と、セネガルで経営する企業の口座に計約37万ドル（約3700万円）を送金していた。
パパマッサタ氏は自身とBT社が、国際陸連と中国企業のスポンサー契約を仲介したと説明。ロシアの口座への入金は13年8月のモスクワ世界陸上選手権で中国企業の広告にかかった経費で、BT社は現地に口座がないため、パパマッサタ氏の口座を利用したという。
セネガル口座への入金については、中国企業からの支払いだったと語った。煩雑な送金手続きを避けるため、受け取った人民元をBT社の代表に渡し、シンガポールから米ドルで送金してもらっていたと主張した。（共同）
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