「スポーツとLGBTQ当事者」に関する知識の欠如

スポーツ界は、誰もがありのままの自分でスポーツに参加できることを目指してきた。その道のりは容易ではないが、オリンピック大会や世界陸上などでも、2004年にはじめて、一定の条件の下で、自分の身体と心の性別の不一致に違和を抱え、性別を変更した選手(以下、トランスジェンダー選手)の参加がルールとして認められた＊5 。

photo by gettyimages

このルール以降、性を区別して競技を実施してきたスポーツ界では、「一定の条件」をめぐる試行錯誤を続けている。

「誰も排除しないスポーツ」のあり方をめぐり、ルールには批判もある。たとえば2021年2月に報じられた、アメリカ・ミシシッピ州上院でのトランスジェンダー選手の女子競技への参加を禁じる法案審議などがその例だ＊6 。こうした動きは、科学的根拠と人権の観点から問題があることについても指摘されている＊7 。

ある基準を設ければ、それによって排除される人が出てきてしまうという状況がくり返されている現状は、性を区別して競技を行うことそれ自体の意味が問われていると理解すべきだろう。ちなみに、2019年12月現在のオリンピック大会における条件は次のように定められている＊8 。

スポーツでは性的指向に関わる差別と、競技の性別カテゴリーに関わって生じる差別が混同して語られる場合がある。一括りに「性的少数者」あるいは「LGBT」や「LGBTQ」として語ることによって、混乱が生じたり、場合によっては当事者を傷つけたりすることもある。

性的指向に密接に関わる差別は、4つのローマ字表記の中では、L(レズビアン)、G(ゲイ)、B(バイセクシュアル)に含まれる人々に向けられる刃である場合が多い。チームメイトの何気ない冗談、観客のヤジなどの身近なところにも、この差別は忍び込む。当事者は居心地の悪さ、居場所のない思いを抱え込むことになる。

一方、ローマ字表記の中でT(トランスジェンダー)に含まれる人々は、身体のあり方によって性を区別して競うという、スポーツの制度そのものと、ありのままでいたい自分の存在との間で葛藤が生じ、場合によっては排除されてしまう。

Q(クエスチョニング)に含まれる人々にとっては、そもそも性を区別して競うスポーツそのものに違和感がある場合もあるだろう。

また、トランスジェンダーとは異なる問題として、スポーツの制度との間ではDSDs(Differences of Sex Development、体の性の様々な発達、医学的には「性分化疾患」)の人々が葛藤をかかえることも知られている。キャスター・セメンヤ選手やデュティ・チャンド選手がその例だ。

トランスジェンダーの選手は、性自認にもとづき性別を変更したことにより、スポーツの制度との間に葛藤が生じる。だが、この場合とDSDsの選手とは、抱えている困難がまったく異なるということが理解される必要がある。

DSDsの選手の場合は、性自認に対する本人のアイデンティティには何ら揺らぎはない。それにもかかわらず、トランスジェンダー選手に対する理解の仕方と混同されることが多々みられる。こうした混同は、DSDsの選手にとっては、生来の身体のあり方が否定される意味を持つ。スポーツが本人の意思に反して「人間の性別とはこういうものだ」と押しつける状態になっていることが問題なのだ。

スポーツの制度が彼女たちに与える暴力性は、当事者と家族を支援する団体「ネクスDSDジャパン」が伝えてくれている＊9 。スポーツの参加規定では、トランスアスリート選手の参加規定とDSDsの選手に対するそれとは別に定められている＊10 。

だが、DSDsの選手の参加規定をめぐっては、その科学的根拠に疑問が呈されている。現時点では、参加規定はセメンヤ選手にターゲットを絞ったような条件となっている。そのため、国連人権委員会＊11 や人権NGO「ヒューマンライツウォッチ」＊12 は、この参加規定が人種差別的であると同時にDSDsの選手の人権を侵害するものだと批判している。

身体が関わるスポーツという文化では、性別や性的指向をめぐる問題は複雑であり、スポーツ界でも選手、専門家など多くの関係者が「スポーツから誰も排除しないために何をなすべきか」を考え、取り組んでいる問題なのだ。人権の観点から性別に対する古い考え方を改め、スポーツ界がこの問題に向き合いはじめて、すでに15年以上が過ぎている。

山谷議員が発言したような「体は男だけど自分は女だから女子トイレに入れろ」という言葉からは、要望の背景に、当事者一人一人が抱えてきた人生をかけて闘ってきた困難があるという現実が切り取られてしまっている。知識のなさゆえに単純化されてしまった発言だといえるだろう。

スポーツに関しても「メダルをとる」という表現を用いることでスポーツの本質があたかも結果のみが大切な文化であるかのように矮小化されている。そうした表現によって、勝利を目指して日々を過ごす選手たちの無数の人生、努力や困難さは消し去られてしまう。それが性別や性的指向にもとづく問題と絡み合って表現されることで、誰もがありのままでスポーツをする権利を享受するために解決すべき問題の本質を見失わせ、さらには事実と異なる印象を人々にもたせる結果をも生み出している。

性別や性的指向にもとづいて人をカテゴリーで束ね、見当違いのラベルを貼り、思い込みで語る態度は、東京2020オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森元会長の発言と根っこが共通する。ジェンダー平等は、男性と女性の数あわせの問題だけではない。誰も排除されない社会を目指し、性別や性的指向をめぐる私たちの思考の見直しを迫る問題なのだ。

競技の公平・平等を「ジェンダー」観点で再考

そして最後にスポーツの「公平・平等」について、ジェンダーの観点から、いま一度、考えてみる。その手がかりを2018年3月に公表されたIOCの「ジェンダー平等再検討プロジェクト報告書」*13に求めてみたい。

photo by gettyimages

この報告書ではIOCが推進すべきジェンダー平等政策について、25項目の提言が示されている。そのうち提言2は「女性と男性の距離，競技区間の長さ，ラウンド数などに関する競技形式ができる限り同じであることを確認する」とされている。また提言4には「可能な限り，男性と女性の間のスポーツ固有の機器と用具は同じでなければならない」と記されている。

これらの提言を、言葉どおり、男性と女性が同じ重さや高さの用具を使った競技をする、と読むことはできる。だが、一般的には、女性と男性が同じ重さの砲丸を投げたとしても、それが公平・平等を達成する方法だとは感じにくいのではないだろうか。同じ重さの砲丸を投げることで、これまで軽い砲丸でトレーニングしてきた女性たちの身体能力を高めることはできるかもしれないとしても…。

では、「同じ」という言葉の意味を次のように読み替えることはできないだろうか。たとえば「それぞれの筋量や骨格に見合う、異なる重さの砲丸を使う」ことを「同じ用具」という意味に読み替えてみる。これと似た方法で行われているスポーツには、ボウリングなどがある。

こうした方法もまた、誰もが平等に参加し、共に公平に競いあう、というスポーツの原則から、はずれていないのではないか。何を「筋量や骨格に見合う」と考えるのかについては、科学的な検証は必要になるだろう。それでも、この方法を採用すれば、競技によっては、性別ごとに競う必要はなくなるかもしれない。

スポーツに対する捉え方を土台から、柔軟に見直せば、性を区別せず競技する道は模索できる、ということだ。そのための科学的なデータを示すことも、「その人がありのままで関われる、誰も排除しないスポーツ」を目指すためのスポーツ科学の役割のひとつになろうとしているのだ。

【註釈】